最終更新日 2024年11月9日 by anyway
「日本の石油の埋蔵量について知りたい」
「関井圭一氏の経歴に興味がある」
「石油の枯渇時期を知りたい」
日本国民は、昭和時代後期から30年後には石油が枯渇すると教育されると共に21世紀の現在では完全に枯渇しているはずですが、シュールオイルの採掘技術の確立や北極海の氷解による新油田開発など昭和時代後期の埋蔵量よりの数倍の埋蔵量が確認されています。
世界では、取り返しの無いレベルに達した地球温暖化に起因する脱化石燃料が進められている事から先進国では風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーにスイッチしており、今日では実際に枯渇する日が本当に訪れるのか疑問な状態です。
参考記事：関井圭一氏の経歴は？株式会社キヨウグループの事業内容
https://www.anyway-web.jp/archives/52
関井圭一氏が考える石油の枯渇問題
日本国内では、2011年3月11日の東日本大震災以降内燃機関と電気モーターを組み合わせたハイブリッド車両や純粋な電気自動車の開発及び販売が加速すると共に家庭用太陽光発電システムが急激に普及しており、再生可能エネルギーに関する官民一体の研究開発が進められています。
家庭用太陽光発電は、太陽光から起電する主力素材としてシリコンが用いられていますが、シリコン素材による太陽光の理論変換効率が29%と非常に低い事から夜間や雨天時には発電が出来ないの事が最大の問題点であると長岡石油さんは注意を促しています。
太陽光発電システムは、太陽光をより多く受け止める事で発電量が増加する事から日差しの強い真夏が最も発電効率が高いと考える人が多くいますが、太陽光から発電するパネル部分の最大出力温度係数は表面温度25°Cで算出されている事から1°C上昇する毎に約0.4%発電効率が低下します。
太陽光発電システムは、シリコンの理論変換効率29%を向上させる為に人工衛星に使用されている発電パネルの低価格化が進められる一方で、太陽光の受光による表面温度の上昇に対応する為に温度の影響を受け難いアモルファス素材などの開発が進められているのが現状です。
人工衛星は、太陽光に含まれる多様な光線を有効に利用する為に対応可能な光線の波長が異なる素材を組み合わせる事で理論変換効率を飛躍的に向上させていますが、今後は太陽光を受光する事で形成される磁場を利用した発電も研究されている事から石油を必要とする火力発電所の稼働率も低下して行くと推測されています。
脱化石燃料を推進している日本ではあるが大きく遅れをとっている
日本国内では、脱化石燃料を推進する上で代替燃料としてメタンハイドレートの掘削が考えられていますが、推進200m以下の広大な大陸棚を沿岸に持ち2030年には商業開発を行うと公表している中国にリニアモーターカーと同様に大きく遅れをとっているのが現状です。
背景には、アメリカの子分を自称している自民党主導の日本ではエネルギー政策もアメリカの顔色を伺う必要があるのかもしれない日本政府に対して、中国は一党独裁である事からエネルギー政策も遠慮する事無く突き進む事ができる事から様々なエネルギー政策実行しています。
中国は、中国東北部黒竜江省の大慶や遼河などの油田から世界第4位となる19,151万トンを産出しているだけで無く、世界一の埋蔵量を誇るベネズエラと原油と融資の交換契約を締結しています。
ベネズエラは、世界一の埋蔵量を誇る産油国ですが、粘度の高い原油なので産出コストが非常に高い事から中近東の様に利益を得ることが出来ないだけで無く原油安が経済破綻を誘発してしまう産油国であり、原油安は融資を原油で返済する中国に輸出する原油の量を増加させてしまい原油の輸出量の削減を交渉した経緯もあるので中国に頭の上がらない国です。
ベネズエラは、原油安に起因して引き起こされた経済破綻が生活必需品や食料などの不足を引き起こしている事から全土でデモや過激な暴動が頻発しており、ウゴ・チャベス大統領死後現在では500%を超えるインフレが発生している状況が続き、裕福過ぎる産油国の石油枯渇後の姿を暗示している国とも言えます。
石油は地球温暖化抑制の為に使用量を削減すべき
埋蔵量世界第2位のサウジアラビアに対しては、国内のシェールオイルの増産を推進し原油の輸入量を削減する一方で兵器の購入契約を締結させたアメリカにとって代わる政策を推しており、既に600億米ドルの貿易投資契約を締結しているのが現状です。
埋蔵量世界第4位のイランに対しては、イラン証券取引機関と中国証券監督管理委員会の協力覚書やイラン経済財政省と中国国家発展改革委員会の一帯一路の共同プロジェクトの立ち上げに向けた協力覚書など4つの協定を締結しており、今後共同で新しい油田開発も考えられます。
中国は、サウジアラビアやベネズエラ及びイランなどの埋蔵量トップテンに名を連ねる国々と蜜月の関係を築いている事からアメリカファーストを掲げるアメリカとの対立構造は激しくなると考えられ、石油枯渇のトリガーを握っているのは中国です。
まとめ
しかし、コーネル大学の天文学部のトーマス・ゴールド教授の地球深層ガス説によれば石油は生物の死骸から生成される資源では無く、文字通り地球の深層部から染み出して来る資源である事から500年以上枯渇する事がないとする論文を発表しています。
石油は、数十年で地球上から全て無くなる事は考え難い状況ですが、地球温暖化抑制の為に使用量を削減すべきです。
