世界が注目する朋和産業

最終更新日 2024年11月9日 by anyway

日本では2025年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにすると2021年に正式に明言をされました。
これはイギリスやスウェーデン・スイス、ノルウェーではすでに実行なされている活動で、先進国のなかでは日本は非常に遅れていました。
事の発端は1999年以降に顕著となった異常気象の発生であり、原因となっているのが地球温暖化現象です。

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Contents

1 国内でも各地に計100基以上もの火力発電所が作られた
2 世界規模の問題が地球温暖化
3 再生可能エネルギーについて
4 一般家庭に広く普及をしている地熱発電
5 地熱は燃焼させる必要がなくタービンを動かすことが可能
6 まとめ

国内でも各地に計100基以上もの火力発電所が作られた

1800年初頭の産業革命から1960年代の世界規模の高度成長期では、たびたび環境汚染が問題視をされていました。
生産活動が高まるほど石炭・ガスなどの化石燃料を大量に燃焼させてエネルギーを生み出さないといけず、国内でも各地に計100基以上もの火力発電所が作られました。
物流面では鉄道から自動車がメインとなり、この動力源もガソリンという化石燃料です。
この燃料の特徴は、燃焼させると二酸化炭素が発生するという点です。
別名・温室効果ガスとも言われており、熱を吸収して空気の平均温度を上昇させる働きがあります。
日本では2000年以降、夏になると平均気温が40度近くなり、ゲリラ豪雨や大型台風が発生します。
そのたびに各地で甚大な被害が出ており、直接的な地球温暖化現象の被害を目の当たりにしているわけです。

世界規模の問題が地球温暖化

北極では永久表土が溶け始めており、その影響で海抜が上がってイタリアのローマは水浸しになる被害も発生しました。
まさに世界規模の問題が地球温暖化で、速やかな対応が求められているわけです。
2015年にパリで開催されたG7では、まず最初に先進七か国が先頭に立って二酸化炭素の排出をストップすることになりました。
2025年からは新興国・途上国にも運動を広げていき、2050年度で全世界で排出ゼロを目指します。
日本では2016年から企業だけでなく一般家庭に対しても再生可能エネルギーの活用を推奨されています。
そこでここでは、この再生可能エネルギーの概要から、地熱発電装置のシェアでトップクラスの朋和産業についても解説をしていきましょう。

再生可能エネルギーについて

まずは再生可能エネルギーについて見ていくと、一種の循環型エネルギーと言い換えることが可能です。
今まで主力となっていた発電は火力と原子力でした。
前者の場合は石炭や液化天然ガスを燃焼させて蒸気を生み出し、その力を使って発電用のタービンを回転させるものです。
石炭や液化天然ガスを燃やせば必ずコークという煤が発生するため、それを廃棄しなくてはいけません。
そして燃えることで二酸化炭素も生まれるので、循環型エネルギーには当てはまらないわけです。
原子力の場合は燃焼することで二酸化炭素は生れませんが、その代わり放射能を帯びたプルトニウムという廃棄物がでるため、こちらも対象外となります。
ではどんなエネルギーが循環型なのかというと、太陽光・風力・地熱・水力が挙げられます。

一般家庭に広く普及をしている地熱発電

特に一般家庭に広く普及をしているのが、地熱発電です。
ここからはこの地熱発電と朋和産業について見ていきましょう。
地熱は地下200メートル付近にある熱のことを指しており、温泉大国である日本なら活用のし甲斐のあるエネルギーです。
スクラバーという金属製の管を地面に挿入して地熱を吸い上げ、その蒸気を利用して地上にあるタービンを駆動させます。
一般家庭では約200キロワット程度の装置を備えており、年間で約700キロワットの電気を生成することが可能です。
この地熱発電装置を世界で初めて開発したのが、朋和産業です。
1960年に愛知県名古屋市で創業した会社で、当初は都市ガスを活用したガス給湯器を主力商品にしていたところでした。
その後、1990年以降から新しい部門を立ち上げて、循環サイクルエネルギーの研究に着手をします。
そこで誕生したのが地熱装置であり、当初は大型設備であったので企業や工場といった業務用機材になりました。

地熱は燃焼させる必要がなくタービンを動かすことが可能

地熱は燃焼させる必要がなく、そのまま吸い上げるだけでタービンを動かすことが可能です。
二酸化炭素を一切ださないため、文字通り立派な循環エネルギーといえるものです。
2000年以降にはコンパクト設計の設備に改良をされ、一般家庭にも広く普及をしていきました。
2010年から政府並びに環境省と自治体で、再生可能エネルギー装置の購入に助成金を支給するようになります。
地熱発電では朋和産業の装置が認可を受けており、新しく購入なさる方なら最大で60パーセントの補助金を手にすることが可能です。
朋和産業は日本国内だけでなく、世界各地にも自社製品を輸出されています。
2005年からはイギリス・フランス・中国、2013年にアメリカ合衆国の各環境省庁と提携をされ、今では世界に名を馳せる企業に成長をしました。